１．腰痛は日本人の自覚症状の第一位
２．調査開始から30年間で腰痛がある方が160％増えている
３．腰痛は社会的損失が大きいので個人だけの問題ではない
腰痛は、個人的な苦痛だけでなく、社会的損失も引き起こします。
厚生労働省が実施した国民生活基礎調査によると、腰痛は日本人の自覚症状の第一位であり、統計開始から30年間で約160％も増加しています。
腰痛は非常に一般的な症状であり、アメリカ国民衛生研究所によると、成人の80％以上が一生のうちに少なくとも1度は腰痛を経験します。
このため、腰痛は一般的な健康問題であり、国の経済に大きな影響を与える可能性があります。
まず、腰痛による労働力の減少があります。
腰痛に苦しんでいる人は、仕事に行くことができなくなることがあり、病欠や休暇を取らざるを得なくなることがあります。
これは、労働力の減少につながり、企業や国の生産性に影響を与える可能性があります。
次に、腰痛による医療費の増加があります。
腰痛に苦しんでいる人は、しばしば医療機関を訪れ、検査や治療を受ける必要があります。
これらのコストは、個人だけでなく、保険会社や政府などの組織にも影響を与える可能性があります。
順天堂大学の伊藤弘明氏の試算では、職場で発症した腰痛(職業性腰痛)の直接医療費は、2011年度で821億円にのぼるそうです。
また、腰痛による生産性の減少があります。
腰痛に苦しんでいる人は、仕事において活躍することができなくなり、業務の遅延や品質の低下につながる可能性があります。
このため、企業にとっては、腰痛による生産性の低下が、収益や業績に影響を与えることがあります。
最後に、腰痛による福利厚生費用の増加があります。
腰痛に苦しんでいる人は、仕事に復帰するために、リハビリやトレーニングなどの治療を受ける必要があります。
これらのコストは、企業や政府などの福利厚生費用に負担をかけることがあります。
腰痛による社会的損失には、直接的な費用だけでなく、間接的な費用も含まれます。
直接的な費用には、医療費や薬代、検査費用、治療費用などがあります。
しかし、間接的な費用の方が大きいとされており、腰痛が原因で仕事を休むことになると、労働生産性が低下し、企業や経済に損失をもたらすことになります。
また、腰痛によって仕事を続けることができなくなる人もいるため、収入が減少することにつながります。
さらに、腰痛が慢性化すると、身体活動量が低下して健康リスクが高まります。
運動不足は生活習慣病のリスクを増加させるため、腰痛によって生活習慣病を発症する人が増加する可能性があります。
さらに、腰痛による睡眠不足がストレスやうつ病の原因にもなるため、心理的な健康リスクも高まります。
これら腰痛に関する社会的損失について、東京大学と日本臓器製薬が2019年9月から10月にかけて行った調査によると、腰痛による経済的損失は約3兆円にもなるそうですから、腰痛は個人だけの問題ではなく社会的な問題でもあります。
以上のように、腰痛による社会的損失は大きく、予防や治療に対する取り組みが必要不可欠となっています。
