日本人の約10～20％、およそ6人に1人が慢性疼痛を抱えていると報告されています。

これは医療の問題にとどまりません。
経営課題でもあります。

大阪大学の田倉智之氏らの報告（Journal of Orthopaedic Science 2015年）では、慢性疼痛が

• 健康状態の低下
• 医療資源の利用増加
• 日常生活活動の制限
• 労働生産性の低下

と有意に関連することが示されました。

つまり慢性疼痛は、
企業のパフォーマンスにも直結する要因なのです。

欠勤より深刻なのは“出勤している損失”

慢性疼痛は、

• 欠勤（アブセンティーイズム）
• 出勤しているが生産性が落ちている状態（プレゼンティーイズム）

の両方を引き起こします。

しかし経済的により深刻なのは後者です。

出勤はしている。
だが、

• 集中力が続かない
• 判断が鈍る
• ミスが増える
• パフォーマンスが落ちる

これらは帳簿には出ません。

けれど確実に利益を削ります。

慢性疼痛は“静かなコスト”です。

我慢は美徳ではなく損失

「痛いけれど仕事はできる」

この文化は、一見責任感に見えます。
しかし長期的には

• 医療費増加
• 離職率上昇
• パフォーマンス低下

につながる可能性があります。

痛みを放置することは、
企業にとっても合理的ではありません。

解決策は“集学的アプローチ”

慢性疼痛は身体だけの問題ではありません。

• 身体的因子
• 心理的因子
• 社会的因子

が絡み合います。

そのため、
生物心理社会的疼痛モデル に基づいた多面的な対応が必要です。

医療の充実だけでなく、

• 早期相談体制
• 職場環境の見直し
• 睡眠・運動・ストレス管理の支援

これらは投資です。

コストではありません。

慢性疼痛対策は「福利厚生」ではなく「経営戦略」

痛みの管理は、

• 従業員のQOL向上
• 医療費抑制
• 生産性向上

につながります。

慢性疼痛は、個人の問題ではなく、
企業と社会全体のテーマです。

“見えない痛み”に目を向けることが、
これからの経営には求められています。